なぜ、インストラクター養成講座を行うのか
私は本気で思っています
私は『ビジネスメール教育を日本中に広めたい』と本気で思っています。
誰かがやらなくては、もっと企業におけるコミュニケーションの生産性は落ちるでしょう。
それを危惧し、5年前から執筆活動に集中し、多くの企業研修をおこない、メディアにも出続け、そして、コンテンツのパワーアップを図ってきました。また、eラーニングで学ぶ「ビジネスメールマナー講座」、通信講座の立ち上げにも協力してきました。
そのような活動が実を結んだようで、ビジネスメールの教育については、多くの引き合いが来るようになりました。
最近では、書店にも「ビジネスメール」というコーナーが出来たり、やっと、ビジネスメール教育の認知度が上がってきたように感じます。
今までつくって来たビジネスメール教育を広げる土台はこの様なものがあります。
執筆実績（書籍）合計19冊
- 「ビジネスメールの常識・非常識」 （日経BP社） 2010年11月
- 「ビジネスメールを武器にする方法40」 （講談社） 2010年7月
- 「これですっきり！ビジネスメールのトラブル解消」 （日本経済新聞出版社） 2010年1月
- 「仕事がぐんぐんパワーアップ ビジネスメール 「こころ」の伝え方教えます」 （技術評論社） 2009年2月
- 「誰も教えてくれなかった ビジネスメールの書き方、送り方」（あさ出版） 2008年11月
- 「あなたの仕事が劇的に変わるメール術」 （ビジネス社） 2005年5月
執筆実績（ウェブ、雑誌など）
- 美人研究員は見た！ビジネスメール事件簿（日経BP社）2010年4月から週刊連載
- 「ハンドブック」ビジネスメール（読売新聞）4回連載
- 仕事と人脈を引き寄せるメール術（生産性新聞）6回連載
- ビジネスメールコラム（スタッフアドバイザー）5回連載
セミナー・講演実績
味の素、アデコ、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合（東京支部）、INAX、茨城日立情報サービス労働組合、SMBCコンサルティング、エプソン販売、商工会議所（大阪、観音寺、五泉、三条、下館、新宮、高岡、高崎、長崎）、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、日本ドナルドソン、パナソニック電工、パナソニック電工電路、三井住友海上火災保険、中小企業同友会、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海高校・中学、国土交通省など多数。
メディア掲載実績
AERA、朝日新聞、AneCan、R25、 アントレ、石巻日日新聞、インターネットでお店やろうよ、L25、OLmanual、oz magazine、企業実務、起業塾、Gainer、月刊ガバナンス、月刊福祉、 広報会議、ゴルフ場セミナー、 The21、CIRCUS、さっぽろシティライフ、THE EAGLE、J-WAVE、シティリビング、 週刊アスキー、
住宅新報、上毛スポーツ、上毛新聞、しんきん 経営情報、人材ビジネス、スタッフアドバイザー、SPA!、 SALON OWNER、type、生産性新聞、全国賃貸住宅新聞、DIME、ダカーポ、TBSテレビ（ざっくりマンデー）、DODA、TOKYO FM、東洋経済、TOP LEADER、日刊工業新聞、日刊ゲンダイ、日経WOMAN、日経キャリアマガジン、日経新聞プラスワン、日経ビジネスアソシエ、日本経済新聞、日本テレビ（先端研）、販促会議、b-ing、ビジネスチャンス、 BIZ STYLE 、BIG tomorrow、フジサンケイビジネスアイ、ブレーン、PRESIDENT、 Venture Link 、MORE、読売ウィークーリー 、など合計250回以上の取材がある。
一緒にビジネスメール教育を日本に広めませんか？
今、私は2つの悩みを抱えています・・・。
一つは、書籍やメディアでの露出が増えたため、意識の高い企業からの依頼は飛躍的に増えました。
しかし、「たかがメール・・・」と思っている企業は、まだメールでのトラブルを多発しています。これでは、日本のメール教育の標準化には時間がかかります。
そして、もう一つ。研修の依頼は増えているのですが、私が研修講師をする時間もこれ以上は取れないため、最近では遠方からの依頼だけでなく、都内の依頼でもお断りすることが多くなってきました、ということです。
2つの悩みはあるのですが本気で、日本のビジネスメール教育を標準化したいという思いは日増しに強くなってきました。
そこで、私と一緒にビジネスメール教育を広めてくださる、インストラクターを増やすために、『ビジネスメール・インストラクター養成講座』の第3期を開講することにしましました。
1期、2期を終え、その講師陣の実績も上がってきました。
ビジネスメール教育のインストラクターになるには、講師経験は問いません。
必要なビジネスメールについての知識は私がすべて教えます。それだけではありません。養成講座では、講師として必要な、講師向けファシリテーション、プレゼンテーション研修も同時に盛り込みます。
『ビジネスメール・インストラクター養成講座 卒業生』には、最新のビジネスメールに関する情報提供、限定コミュニティなど予定しています。 社内講師として活躍されている方は、自社の研修にビジネスメール教育を取り入れてみませんか？
また、『ビジネスメール・インストラクター養成講座』の終了後、認定試験を行います。この試験に合格すれば、アイ・コミュニケーション認定ビジネスメール・インストラクターとして、ビジネスメールのセミナー・研修講師のお仕事を弊社からお願いすることもあります。
公認講師の方は弊社のホームページでビジネスメール講師として紹介、講師同士の情報交換の場として限定コミュニティ参加など、フォロー体制も整えていきます。
すでに研修講師として活躍されている方は、ご自分の武器としてこのスキルを手に入れてみませんか？
（次へ： 講座受講から講師認定までの流れ ）
